ADLが日常生活動作が食事、排泄、入浴など日常生活の基本的な動作を指すのに対し、IADLは買物、電話、金銭管理などの複雑な動作を行う能力を指します。

βアミロイド蛋白と言われる蛋白質が脳の神経細胞に蓄積し、神経細胞が破壊され脳が萎縮することにより脳機能が低下して発症する認知症。

（いじょう）
ベッドから車いす、車いすから便器などの乗り移り動作。移動前と移動後の平面が変わる移動動作のこと。

主に病院において、疾病や心身障害などによって生じる患者や家族の諸問題（経済、地域、家庭生活、職業等）を解決するために社会保障、社会福祉サービス等の社会資源を紹介、活用して患者、家族が自立できるように援助する保健医療分野のソーシャルワーカー。

初期面接、受理面接とも呼ばれ、問題を抱えた人やその関係者など、援助を求めて相談機関・施設を訪れた人にソーシャルワーカーなどが行う最初の面接。

公的機関や専門職による制度に基づくサービスや支援（フォーマルサービス）以外の支援のことで、家族、近隣、知人友人、民生委員、非営利団体（NPO）、ボランティア等が提供する援助や保健福祉サービス。

潜在的な力を引き出す働きかけを画部からすることで、力を与えること。

支払い能力に関わらず、利用サービス量に対して一定の負担を求めること。

利用者の収入や扶養者の納税額などから、費用負担能力を行政が判定し負担額を決定する。

介護保険制度で要介護者（要支援者）が定められたサービスを利用した際に受けられる保険給付。

介護保険サービスの単価＝介護報酬。

片麻痺があるひとの麻痺があり不自由な側の半身。

物理的な豊かさやサービスの量、個々の身辺自立だけでなく、人間らしく、満足して生活しているか、精神面を含めた生活全体の豊かさと自己実現を含めた概念。生活の質と訳される。

社会福祉における相談者で、福祉サービスの対象者や当事者、非援助者、受給者、来談者など本人やその家族などをいう。

社会事業のひとつの方法で、精神的・肉体的・社会的な生活上の困難な課題、問題をもった対象者（クライエント）に個別的に接し、問題を解決できるように援助するソーシャルワーク（社会福祉援助技術）のこと。

（こうおんしょうがい）
脳卒中などが原因で、特定の語音を正しく発声できない状態。正しい言葉の選択はできるがろれつが回らず、相手に伝わらなくなる。

（しゃかいふくしえんじょぎじゅつ）
ソーシャルワークのこと。

（しょうきぼたきのうがたきょたくかいご）
地域密着型サービスのひとつで、小規模な居住系サービスの施設で、「通い」を中心としながら訪問、短期間の「宿泊」や利用者の自宅への「訪問」を組み合わせて、家庭的な環境と地域住民との交流の下で食事、入浴、排泄などの介護、日常生活の支援、機能訓練等が受けられる。

（ちいきみっちゃくがたかいごろうじんふくししせつ）
地域密着型サービスのひとつで、要介護者を対象とする入所定員30人未満の小規模な介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）で、入浴、食事、排泄等の介護や日常生活上の支援、機能訓練、療養上の世話、健康管理等を利用する。

医師、看護師、保健師、社会福祉士、介護福祉士、理学療法士、作業療法士、ホームヘルパー、民生委員、ボランティアなど、医療関係者や福祉関係者だけでなく様々な専門家が一体となって対象者のケアにあたること。

（つうしょかいご）
デイサービスとも言う。要介護者が施設に通い、食事、入浴、排泄などの介護や日常生活上の支援、生活機能向上のための機能訓練や口腔機能向上サービスなどを日帰りで受けられるサービス。

自力または介助によって車いすからベッド、ベッドから車いす、浴槽などへの乗り移る動作のこと。

医療機関や保健施設などの保健医療分野における福祉専門家。 病院などにおいて病気やケガによる患者等の社会、経済、心理的な問題の解決を援助し、社会復帰の促進を図る専門職。

体型に合わせて、座面の高さや幅が調整できる車いすで、これらの部品を目的によって選択、調整し組み立てられる。

民間事業者等が運営する介護施設で、介護付き、住宅型、健康型などがあり、高齢者が暮らしやすいように配慮された「住まい」で、食事サービスや介護サービス（入浴・排泄・食事など）、洗濯・掃除などの家事援助、健康管理のいずれかが受けられます。

特別養護老人ホームや老人保健施設、療養病床などで、10人以下のグループに分けてケアを行なう方式。

（ようかいごじょうたい）
介護保険制度において、身体上又は精神上の障害により、入浴・排泄・食事等の日常生活の基本的な動作の全部又は一部について継続して常時介護を必要とし、要介護認定の要介護1から5のいずれかに該当する状態。

（ようしえんじょうたい）
介護保険制度において、身体上又は精神上の障害により、入浴・排泄・食事等の日常生活に支障があると見込まれる状態、あるいは、状態の悪化防止のための支援を要すると見込まれる状態

（ろうじんかいごしせつ）
高齢者に対して、介護サービスを提供する施設の総称。

（ろうじんふくししせつ）
老人福祉法には老人デイサービスセンター、老人短期入所施設、特別養護老人ホーム、養護老人ホーム、軽費老人ホーム、老人介護支援センター、老人福祉センターと規定されている。

サービス利用者は、おおむね65歳以上の寝たきり高齢者や障がい者(児)で、リフト付車輌やストレッチャー装着ワゴン車等により、利用者の居宅と通所・通園施設等の間の移動を運搬、支援するサービス。

介護保険法において要支援・要介護認定を受けた人からの相談を受け、居宅サービス計画（ケアプラン）を作成し、他の介護サービス事業者との連絡、調整等を取りまとめる者。 通称ケアマネジャー。略称ケアマネ。 准看護師資格と同様、都道府県知事から資格が与えられる公的資格である。国家資格ではない。

介護福祉士や看護師などが常時待機し、寝たきりなどのお年寄りを抱えた家族の為に、各種介護相談に応じたり、福祉用具の展示・紹介などを行っている。原則として２４時間態勢で相談に応じ、相談は無料。

有料老人ホームのひとつ。介護保険の適用はケースや状況による。入居難易度は低いが費用が高額な事が多い。

ケアマネジャーの資質や専門性の向上を目的に創設された資格

生活相談員は介護スキルに長けていることはもとより、利用者や家族とコミュニケーションを図り、事務的な業務も同時に行うオールマイティーな能力を必要とする役職です。

支援相談員は、介護老人保健施設（老健）での相談員のことを指します。老健の場合も、老人ホーム同様に、入所時の相談や、入所後の生活の相談を受けます。
支援相談員の特に大きな任務は、退所後の生活の場の支援。老健は原則として、病院を退院してから自宅に戻るまでの期間を一時的に過ごすための施設です。そのため支援相談員は、利用者の入所後すぐに在宅復帰に向けた支援を開始します。
老健には介護職やケアマネージャーのほか、医師や看護師、リハビリ関連の職員など、さまざまな職種の人が働いています。こうした人たちと連携して、よりよい在宅復帰を模索します。
しかし中には、在宅復帰が困難な入所者もいます。その場合は、介護や医療サービスを受けられる施設の情報を本人や家族に紹介したり、施設への入居の仲介をすることも、重要な仕事です。老健の退所後も、必要に応じスムーズに生活できているかどうか、確認をします。

障害のある人が自立した日常生活、社会生活を営むことができるよう、障害福祉サービスなどの利用計画の作成や地域生活への移行・定着に向けた支援、住宅入居等支援事業や成年後見制度利用支援事業に関する支援など、障害のある人の全般的な相談支援を行います。

特別養護老人ホームは、公的に運営されている介護施設のひとつで、低価格で充実したサービスが受けられるため非常に人気が高い老人ホームです。

介護老人保健施設（老健）とは、主に医療ケアやリハビリを必要とする要介護者が入居できる施設です。病院と自宅の中間的な役割があるため、在宅復帰を前提としたリハビリが中心となります。入所可能な期間もそれほど長くなく、3カ月～1年程度です。

介護療養型医療施設は、特別養護老人ホームや介護老人保健施設と同じく、要介護者を受け入れています。 施設では食事や排泄の介助などの介護サービスは提供されるものの、介護療養型医療施設はあくまでも医療機関であり、提供されるのは本来、急性疾患からの回復期にある寝たきり患者に対する医学的管理下のケアが中心です。

「軽費老人ホームC型」とも呼ばれます。一般型と介護型があり、どちらも食事の提供をはじめとする生活支援を受けられます。また、一般型と介護型が併設されたケアハウスもあります。 一般型は、介護が不要な人のほか、軽度の介護が必要な人も入居が可能です。 生活支援や緊急時対応、見守りサービスなどを受けられます。
一般型で入居し、途中から介護が必要になった場合は、外部業者のスタッフによる訪問介護などを受けながら、要介護2までは入居を続けることができます。

基本的には病気がなく介護を必要としない自立した65歳以上の高齢者の方で、生活保護を受けている、または低所得などの原因によって自宅で生活ができないなどの経済的な理由を持つ方が入所対象となります。 その他、上記の条件を満たす場合でも、「要介護1」以上の認定を受けている方は対象外となります。
入所には、地方自治体の審査が必要となり、措置判断が必要となります。詳細には、主治医意見書、誓約書などの必要書類を判断し、「入所条件を満たす生活環境・経済状況にあるか」を福祉施設や医療機関、地域包括センターによる入所判定委員会の審査を受けることになります。

サービス付き高齢者住宅は基本的に、「まだ介護の必要がない、比較的元気な高齢者のための施設」です。

グループホームは、病気や障害を抱え、かつ認知症の高齢者が、専門スタッフの援助を受けつつ5人から9人のユニットで共同生活する介護福祉施設です。